冷凍食品の具材で多用される高菜漬。日本冷凍食品協会が今年４月に発表した２０２４年の冷凍食品の国内消費金額は、１兆３０１７億円で前年比４・４％増と伸長している。
　ニチレイ社が昨年７月に公開したアンケート調査では、１年間でチャーハンは約２３８万ｔも消費されていることが分かる。また、冷凍食品協会の令和６年度のデータでは、冷凍ピラフの生産量が前年比５・８％と需要が増えている。
　本紙では、高菜特集に際し、店頭に並ぶ冷凍ピラフ、冷凍チャーハンを選出し特徴を調べた。なお大手コンビニチェーンを始め、高菜チャーハンは売り切れ、入荷待ちの店舗が複数あった。味の比較においては、高菜漬の酸味を楽しみたいユーザー向けと、高菜漬の味を抑え、具材とのバランス重視のユーザー向けの２通りに分けて商品開発されていることが分かった。
　【高菜ピラフ・チャーハン比較】
　①高菜ピラフ（Ａ社）
　九州産熟成高菜漬を細かく刻んでいる。これでもかと高菜漬の風味と酸味がくる。高菜漬を楽しめるよう他の具材は玉子や人参程度で、肉なし。
　②高菜ピラフ（Ｂ社）
　ごま油が入り、高菜漬の酸味は①より抑えめ。ピラフ自体の塩気が強く、全体的に塩気が強い。高菜は刻みすぎず、長さ４㎝ほどで切っているのでシャキシャキ食感。鶏肉入り。
　③高菜ピラフ（Ｃ社）
　国産高菜漬で、具材は国産にこだわる。高菜漬はピリッとした味。ごま油でオイリー、またかつおぶしエキスと昆布エキス入りで旨味が強い。鶏肉入り。
　④高菜チャーハン（Ｄ社）
　九州産高菜漬を５㎝ほどにカットし、食べ応えあり。ごま油たっぷりでかつピリ辛のため、高菜漬の風味や酸味はほぼ感じられない。豚肉入り。
【2025(令和7)年10月11日第5209号９面】

　福岡県漬物工業協同組合（熊川稔也理事長）は９月１１日、福岡市博多区の福岡国際会議場で開催された「第６４回中小企業団体九州大会　福岡」にて、特産漬物のＰＲ販売を行った。
　同大会は、九州・沖縄各県の中小企業者が地域や業界の枠組みを超え、広く連携することにより英知の集結と団結の強化を図り、諸政策の実現を強力に推進することを目的とするもの。
　九州・沖縄の中小企業組合関係者約１０００名が参加し、挨拶に立った大会名誉会長の服部誠太郎福岡県知事は「連携がメインテーマの本大会において、九州・沖縄各県の中小企業の発展に向けた成果が得られることを大いに期待している」と参加者を激励した。
　会場には、福岡県名産特産品販売ブースが設けられ、福岡県漬組も出店。参加者には一人１０００円のクーポン券が配布され、お土産は当会場内で買ってもらおうと２個５００円、５個１０００円の特価で販売し、見事に完売した。
　また、１３日には北九州市のスーパー「サンリブシティ小倉」でも販売会を実施。サンリブのグループ会社で同組合員の関門食品・熊本秀史常務の取り計らいで行ったもので、こちらも好評のうちに完売した。
　熊川理事長は「当組合では、諸先輩方の時代から県内の“道の駅”などでＰＲ販売会を実施してきた。コロナ禍の影響もありここ数年は中止していたが、久々に販売会を実施できて大変有意義だった」と語った。
【2025(令和7)年10月11日第5209号10面】

　【大阪支社】宮崎県漬物協同組合（野﨑偉世代表理事）は７月２３日、宮崎県農政関係者らとの合同勉強会を開催。２０２３年より始まった本勉強会は今回で３度目。県議会議員や組合非加盟の漬物製造事業者らも招いて、漬物業界が抱える課題点の確認とその対応方針につき意見交換を行った。
　会は大薗慎吾専務理事が司会を務めて進行した。開会挨拶に立った野﨑代表理事は「漬物業界は農業と密接な関係で、国産野菜の需要拡大や連携が非常に重要。この１年間は天候不順によって原料が不作になり、価格が高騰した。そのような環境の変化に対応するため、本日は露地作物の支援、適塩、食育の取組、日本農業遺産、不作時の対応策などについて、意見を交わしたい」と勉強会の目的を述べた。
　県代表として宮崎県農業流通ブランド課課長補佐の金子貴史氏は「過去２回の勉強会で頂いた意見は漬物のみならず本県食品産業支援の全てにおいて指針となっている」と話し、昨年度より「新規就農者確保総合対策事業」や「露地園芸物物価高騰緊急対策事業」、圃場の休憩所設置支援などの取組が始まったことを紹介した。
　続いて４品目の現状につき、次の通り報告があった。括弧内は発表者。
　▼生大根（九州農産・梅元寿敏社長）＝昨年秋の残暑と干ばつによって、過去３０年の経験上最悪の作柄。通常の販売ペースなら３カ月分が足りなくなるため、ブレーキの意味も込めて各社５～１５％の思い切った値上げをした。しかし今年の作付については、「露地園芸物物価高騰緊急対策事業」の加工・業務用野菜作付支援事業のおかげで５～８％面積が増える。ただし、漬物用よりも切干大根用を作る農家も多い。
　高齢化・後継者不足により、無策のままなら生産農家は１０年後に半減する予想。特に大根は重量野菜でキツいため避けられがち。
　気候変動の影響もあり、昔は８月頭に作付けし始めていたのが、今は９月からでないと暑くて生育できない。２月頃から他作物の栽培が始まるので、後ろ倒しではなく生産時期が短くなっている。
　▼干し大根（野崎漬物・近藤友則部長、キムラ漬物宮崎工業・木村昭彦社長）＝生大根と同様の点も多いが、干し大根特有の課題として干し作業の困難さがある。転作含め、生産者減少が著しい。今年は作付面積１０％減、発芽不足で１０％減、生育不良で３０％減と、合計で半作。一部商品の休売も起きている。
　「干し野菜」と露地畑作の高度利用システムは日本農業遺産に認定されたが、新規就農者を一人でも確保しなければ、干し大根は本当に“過去の遺産”になると危機感を抱いている。
　▼高菜（佐藤漬物工業・佐藤仁専務）＝２０年前から、北部九州より宮崎・鹿児島に生産の重心が移ってきている。大根と同じアブラナ科であり今年は不作だった。国内需要の半分は中国産が占めており国産品だけではまかない切れていないが、逆にいえば生産を増やせば売りようはある。収獲機が開発されているため、普及すれば作付けを増やせる可能性がある。　
　▼らっきょう（上沖産業・上沖和己社長）＝価格で優位性のある中国産らっきょうが市場を席巻して以来、国産が大幅に減った。市場に卸すと、他産地との競合で買い叩きも起きており収益不安定なのも問題。我々地元メーカーは契約栽培中心に切り替えて価格を安定させ、年数％ずつ栽培を拡大しようと取り組んでいる。
　これら意見に対し、県の農政関係者らは真摯に受け止めて事業に反映させていくことを約束するとともに、現時点で活用できる制度や事業を紹介した。
　昨年度から始まった新規就農者確保総合対策事業は、就農意欲がある者を農業法人等で受け入れてトレーニングを行い、その後の独立を支援する一連の事業。野崎ファーム（野﨑偉世社長）が大根生産で参画している。
　また農業者が減少している状況を逆手にとり、農地の利用集積を進めている。現在、宮崎源の農地集積率は５８・６％で全国１２位（１位は北海道の９２・５％）。集積が進めば生産性向上が見込める。
　この他、適塩活動や食育活動に話題が及ぶと、漬物は地域に根づく伝統食品であることや食物繊維や乳酸菌が豊富な食品であることに理解を求めた。
　最後はオブザーバーとして臨席した宮崎県議会副議長の野﨑幸士氏が「これまで農業のことを考えるというと生産者さんとの対話が中心だったと思う。大量の野菜を仕入れて加工する立場のご意見は非常に有意義で、新事業に繋がったのはその証拠」と語り、継続的な連携体制の構築を約束して閉幕となった。

【2025（令和7）年8月1日第5203号12面】

カリカリチャンジャ漬登場
　玄海漬株式会社（高田庄一朗社長、佐賀県唐津市）は４月２６日、第二回「玄海漬祭り」を本社店舗にて、四部交代制で開催した。新商品「カリカリチャンジャ漬」がお披露目された他、じゃんけん大会の実施、「粕汁とおにぎり」ワンプレート、地元唐津で人気のベーカリーｎｅｕｆ（ヌフ）とコラボした粕漬バゲット、また粕漬の特売価格での販売が行われた。
　「カリカリチャンジャ漬」は、同社の切干大根粕漬に、韓国の伝統的珍味〝チャンジャ〟をブレンドした新感覚の珍味で、切干大根のカリカリ食感と吟醸粕のまろやかな風味、チャンジャによる辛味のバランスが絶妙となるよう、味付けを行っている。じゃんけん大会は、「粕汁とおにぎり」ワンプレートを購入した人に参加権が与えられ、四部全てで開催。高田社長に勝利した人には、景品として小袋の粕漬が贈呈された。

【2025（令和7）年５月11日第5195号３面】

　

玄海漬

輸出やインバウンド需要活発
　九州のゆず、柑橘類果実の生産農家、加工関連業者の親睦を図る団体「九州ゆず愛ランド」（長谷部知秀会長）は２月２８日、第２４回通常総会を大分県別府市の亀の井ホテルで開催した。２０２０年の総会から５年ぶりの開催となった。昨年の九州産のゆずは半作～７割減の凶作で、供給面では原料が現在ひっ迫しているが、需要面では加工品の輸出やインバウンド需要で成果を上げているメーカーの声が各社から聞かれ、今後もゆず製品消費への期待は大きいことがうかがえた。
　川津峰之事務局長（川津食品社長）の司会進行で開会し「前回開催がコロナ初年で、前回と同じ会場で５年ぶりにお会いできてうれしい。久しぶりに熱く語り合ってほしく、本日『ゆず愛ランドは再発進します！』」と挨拶した。
　次に長谷部会長（つえエーピー専務）が登壇し、総会の出席者へ日頃からの謝辞を示し「コロナが明け、インバウンドによる外食需要が高まっておりうれしい。だが当社では、製品の受注に対し生産が追い付いておらず、製造現場は人手不足が深刻な状況だ。原料面では、昨年産のゆずは凶作だったが、今年産に期待している」と語った。

　続いて情報交換会に移り、川津事務局長の指名で６名が、一人五分ほどのスピーチを行った。
　トップバッターは、旬（大分県）の太田信彦常務取締役で「昨年は、ゆずの生産量シェア８割を占める一大産地である高知、愛媛、徳島の四国産が半作減～７割減で、深刻な凶作となった。これだけの凶作であるため、九州のゆず産地ではカバーできなかった。一方で、瀬戸内レモンは例年の２～３割増で豊作だった」と昨年の柑橘類の作柄を総括した。
　愛媛から参加した味彩の富永誠司代表取締役社長は「ゆず凶作の理由の一つとして、地球温暖化による気温上昇が挙げられる。当社では、ゆずをはじめとした柑橘類製品を５０カ国へ輸出し、その売上を年々増やしており、まだまだ拡大できそうだ」と今後のマーケットへの期待を語った。
　本紙の菰田隆行記者は「農産物、水産物の原料不足の中、原料を組み合わせた惣菜風の食品が人気。柑橘類においてもコラボ商品の開発の余地が大いにあり、この会では良いコラボが生まれる機会になると見ている」と話した。
　ＣＩＴＲＵＳ　ＪＡＰＡＮ（宮崎県）の日高勇代表取締役社長は「宮崎県日南市産の日南レモンを加工したシロップを主に製造・販売し、会社の売上は来期、前期比で１・５倍以上を見込んでいる。輸出、インバウンド向けを念頭に置いた価格設定の商品開発が数字に結びついている」と世界的に国産レモン製品が支持されていることを強調した。
　美ノ久（愛知県）の増田健司営業本部係長は「当社はからしマスタード、ゆずこしょう製品のメーカーで、米国産マスタードは依然と不作が続き、価格が高止まっている。ゆずこしょうは、原料のゆずを常に探し求めているところ」とメーカー視点で語った。
　メセナ食彩センター（鹿児島県）の釘村浩昭常務取締役が「当社売上の６割ほどは原料供給事業であり、昨年は売上に大打撃を受けた。良い話としては、昨年４月に、『マツコの知らない世界』でゆずドレッシングを紹介してもらい、放送から２カ月で１年分を出荷するほどだった」と紹介した。
　最後に、川津食品の岩下秀康取締役常務が「原料業者、メーカーなど様々な立場から意見を聞くことができ、有意義な時間だった。対面で情報交換を行う大切さを改めて感じることができた」と総括し総会、情報交換会を締めくくった。

　九州新進株式会社（新納一基社長、鹿児島県姶良市）では２月２日の「つぼ漬の日」に合わせ、姶良市の小中学校用の給食メニュー「つぼ漬ごはん」などの食材として、つぼ漬を姶良市に提供した。
　この取組は２０１６年度から毎年行われており、学校給食で、つぼ漬を利用することにより、漬物や地域への親しみを育み、地産地消の推進が図られることと併せて、需要の拡大や産地の育成を図ることを目的としている。
　＜つぼ漬贈呈式の実施＞
　日時：１月２８日１３時１０分より、場所：姶良市市役所本庁舎３階ミーティングルームＡ、出席者：姶良市長　湯元敏浩氏、九州新進代表取締役社長　新納一基氏ほか、式次第：つぼ漬贈呈・記念撮影
　＜学校給食の提供＞
　寄贈したつぼ漬は１月３１日～２月６日に姶良市内の各小学校等の給食において「つぼ漬ごはん」等のメニューで子供たちに提供された。実施校は小学校１７校、中学校５校、さらに幼稚園等４カ所を加え、合計２６施設。提供するつぼ漬の総量は１９１㎏となる。姶良市立重富（しげとみ）小学校では２月３日に、給食メニューとして、実際につぼ漬ごはんが子供たちに提供された。
　つぼ漬けの日は、九州新進株式会社が南九州の伝統的な漬物である「つぼ漬」を全国的にＰＲするために、平成２４年２月２日を「つぼ漬の日」として制定。記念日は、一般社団法人日本記念日協会により認定・登録された。
　干し上がった大根を収穫し、つぼ漬の新物の生産が始まるこの時期に合わせての命名でもある。
【2025（令和7）年2月11日第5186号20面】