１１月３日・文化の日は「高野豆腐の日」。日本の食文化を象徴する存在である高野豆腐の価値を改めて見直す機運が高まっている。全国凍豆腐工業協同組合連合会会長であり、旭松食品株式会社社長の木下博隆氏に話を聞いた。木下氏は伝統的な価値を守りつつ、現代のニーズに合わせた新たな用途開発と情報発信の重要性を強調した。
（大阪支社・小林悟空）
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　‐高野豆腐市場の動向。
　「２０１８年にテレビ番組で健康価値が特集されたことで大きく伸長して以来、その後、反動でしばらく下がり続けていたが、食生活の変化や健康意識の高まりを背景に２０２２年を底として再び上昇基調に転じた。きっかけさえあれば高野豆腐は売れるポテンシャルがあると証明されているので、どう売るか、どう発信するかを重視している」
　‐全凍連の取組。
　「高野豆腐が持つ栄養価、特に筋肉維持や子供の成長に寄与するタンパク質の豊富さを、科学的根拠に基づいて積極的に発信している。今年は研究成果発表の記者会見を生産地である長野で、食品関係者を招いたフォーラムを消費地である大阪で開催した。また今夏は『パン風』の用途に特化したレシピコンテストを開催した。この結果は高野豆腐の日に合わせて発表予定。煮物以外にも様々な使い方ができ、年末に使い切れなくても普段使いできる、というメッセージを発信していく」
　‐旭松食品の年末商戦は。
　「プロモーションを強化する。１１月からテレビＣＭを放映し、若年層にも高野豆腐という食材の魅力を浸透させることを狙う。店頭での展開も強化する。近年は人手不足の影響もあってか、季節ごとの変化に乏しい売場も見受けられるが、年末限定販売の「寿」の焼印入りなど、ＣＭで訴求する商品の露出を促し、一手間加えることで売上が伸びるという事例を示し、得意先と共に市場を盛り上げていく。今年は、２０２０年以来５年ぶりに値上げをせずに済んだ年であり『勝負の年』と位置づけている」
　‐若年層の取り込みに力を入れている。
　「未来の消費者を育てることは我々の使命。テレビＣＭも全凍連の活動と連動してレシピ提案に力を入れている。また、当社の主力商品『新あさひ豆腐』が『子育て支援大賞』に選ばれた。来年からはそのロゴマークを入れた新パッケージに刷新する。業務用では、学校給食向けに子供たちに人気の唐揚げ風味に仕上げた『冷凍新あさひ豆腐のから揚げ太郎』を発売した。家庭で子供が親に『あの高野豆腐が食べたい』と言ってくれるような、そんなシーンを期待している」
　‐プラントベースフードとしても注目されつつある。
　「欧州ではタンパク質摂取の半分以上を植物由来にすることが提唱され、実現に近づいている。日本でも今の１０代、２０代は、我々の世代からすると意外なほど菜食主義への関心が高い。需給の面でも、鳥インフルエンザの発生等で、肉類が不足する事態も度々発生しているが、大豆を原料とする高野豆腐は安定供給が可能。今年９月には高野豆腐製造時の副産物を肥料化して稲作に活用する資源循環型の取組が、『第１３回食品産業もったいない大賞』を受賞した。このように健康、食育、環境配慮など、様々な角度からその価値をＰＲできるのが旭松食品の強み。高野豆腐を普及することは、持続可能な社会の実現に直結するという確信をもっている。業界活動、社業ともに全力を尽くしていきたい」

【2025（令和7）年10月21日第5210号9面】

こうや豆腐普及委員会　夏もこうや豆腐でパンレシピコンテスト結果発表