＜日漬同友会＞大阪研修旅行を実施 万博で世界の文化に触れる
ミャクミャクオブジェと実物大ガンダム像の前で
遠藤会長
山本旅行委員長
日本漬物産業同友会（遠藤栄一会長、山本正憲旅行委員長）は１０月８日と９日、大阪研修旅行を実施。２０名が参加した。
８日は大阪府漬物事業協同組合の林野雅史顧問と辻博文副理事長が案内役を務め、柏原市で１９１４年に創業したカタシモワインフード株式会社（髙井利洋社長、大阪府柏原市）と地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所（石井実理事長、大阪府羽曳野市）を訪問。カタシモワインフードではかつて日本一のぶどう産地だった柏原市におけるぶどう栽培やワインの歴史を学び、環農水研では大阪のぶどう産地の更なる躍進を目指し、西日本初となる公設のぶどうとワインの専門研究拠点「ぶどう・ワインラボ」などの施設を視察した。
翌９日の大阪・関西万博視察は、辻博文副理事長が会場を案内。日本館、ガンダムネクストフューチャーパビリオン、小山薫堂プロデュースシグネチャーパビリオン「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」を見学。世界に共有したい日本発の食のリスト「ＥＡＲＴＨ ＦＯＯＤＳ２５」の中にある「野菜の漬物」や「梅干し」を目にした一行は、世界の文化に触れるとともに改めて古来より受け継がれてきた漬物を次世代に継承していくことの重要性を感じた。
８日は大阪府漬物事業協同組合の林野雅史顧問と辻博文副理事長が案内役を務め、柏原市で１９１４年に創業したカタシモワインフード株式会社（髙井利洋社長、大阪府柏原市）と地方独立行政法人大阪府立環境農林水産総合研究所（石井実理事長、大阪府羽曳野市）を訪問。カタシモワインフードではかつて日本一のぶどう産地だった柏原市におけるぶどう栽培やワインの歴史を学び、環農水研では大阪のぶどう産地の更なる躍進を目指し、西日本初となる公設のぶどうとワインの専門研究拠点「ぶどう・ワインラボ」などの施設を視察した。
翌９日の大阪・関西万博視察は、辻博文副理事長が会場を案内。日本館、ガンダムネクストフューチャーパビリオン、小山薫堂プロデュースシグネチャーパビリオン「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」を見学。世界に共有したい日本発の食のリスト「ＥＡＲＴＨ ＦＯＯＤＳ２５」の中にある「野菜の漬物」や「梅干し」を目にした一行は、世界の文化に触れるとともに改めて古来より受け継がれてきた漬物を次世代に継承していくことの重要性を感じた。
林野顧問(左)と辻副理事長
ぶどう畑を案内する髙井社長
大阪ワインの歴史を学ぶ 世界に共有したい漬物と梅干し
８日に新大阪駅のホテルに集合した一行は、バスで柏原市のカタシモワインフードに移動。車中で挨拶を行った遠藤会長は、「多くの方に参加していただき、感謝している。万博では山本旅行委員長にご尽力をいただき、人気のあるパビリオンに行くことができる。また、大阪府漬物事業協同組合の林野顧問と辻副理事長のご協力をいただき、大阪のワイナリーと大阪府立環境農林水産総合研究所の視察をさせていただく。多くのことが勉強できると思うので楽しみにしている」と語り、続いて山本旅行委員長が研修の予定について説明を行った。
現地で案内役として帯同した大阪府漬物事業協同組合の林野雅史顧問と辻博文副理事長が合流し、宅地の中や山の斜面にあるぶどう畑を視察した。１９２０年～３０年は大阪が日本一のぶどう産地で、１９４０年代は大阪で最も多くのワインが生産されていた。かつては日本有数のぶどう産地だったが、農家の高齢化や人手不足、栽培放棄などもあってぶどうとワインの生産量は減少していった。
現在は一つ一つの畑の面積は小さくなり、管理には手間がかかるため、平野部では宅地化が進んでいる。同社は柏原市の全ての自社農園で除草剤を使用しない減農薬栽培に取り組んでおり、農薬を一般的な使用量の３分の１以下に抑えて作ったぶどうは大阪府のエコ農作物に認定されている。
現存する西日本最古のワイナリーであるカタシモワインフードは明治初期、創業者の父、髙井利三郎氏がブドウ栽培に適した大阪平野の堅下（カタシモ）を開墾、大正元年に創業者の髙井作次郎氏がワイン醸造を成功させた。
ぶどうの栽培とワインの醸造技術は受け継がれ、現在も大正３年の創業当時から変わらぬ「日本の文化に“逢う”ワイン造り」の精神を原点とし、１１０年以上にわたってワインを作り続けている。
視察後、林野顧問と辻副理事長が挨拶を行い、林野顧問は「遠藤会長から連絡をいただき、視察のスケジュールを組ませていただいた。大阪は商売と工業の町だが、農産物も多くある。２日間、有意義な研修をしていただきたい」と歓迎の意を示した。辻副理事長は「万博には個人として１７回来ていて、１９０あるパビリオンのうち約９３％回っているが、ガンダムパビリオンにはまだ行っていないので、楽しみにしている。初期の来場者は１日４万人だったが、いまは２０万人来ている。混雑が予想されるが、楽しんでいただきたい」と迎え入れた。
「河内ワイン」や「柏原ワイン」などの地域ブランドの立ち上げに尽力するカタシモワインフードの４代目、髙井利洋社長は「いま栽培しているのは全てハイブリットの品種で世界にないぶどうばかり。ヨーロッパと同じワインを作っても太刀打ちできない。オリジナルのワインを作るしか生き残る道はない」と真剣な面持ちで語った。また、「漬物は地域性もあり、ワインと合う。これを追求していけば面白いと思う。まだまだＰＲする余地はある」と漬物の可能性についても言及した。
８日に新大阪駅のホテルに集合した一行は、バスで柏原市のカタシモワインフードに移動。車中で挨拶を行った遠藤会長は、「多くの方に参加していただき、感謝している。万博では山本旅行委員長にご尽力をいただき、人気のあるパビリオンに行くことができる。また、大阪府漬物事業協同組合の林野顧問と辻副理事長のご協力をいただき、大阪のワイナリーと大阪府立環境農林水産総合研究所の視察をさせていただく。多くのことが勉強できると思うので楽しみにしている」と語り、続いて山本旅行委員長が研修の予定について説明を行った。
現地で案内役として帯同した大阪府漬物事業協同組合の林野雅史顧問と辻博文副理事長が合流し、宅地の中や山の斜面にあるぶどう畑を視察した。１９２０年～３０年は大阪が日本一のぶどう産地で、１９４０年代は大阪で最も多くのワインが生産されていた。かつては日本有数のぶどう産地だったが、農家の高齢化や人手不足、栽培放棄などもあってぶどうとワインの生産量は減少していった。
現在は一つ一つの畑の面積は小さくなり、管理には手間がかかるため、平野部では宅地化が進んでいる。同社は柏原市の全ての自社農園で除草剤を使用しない減農薬栽培に取り組んでおり、農薬を一般的な使用量の３分の１以下に抑えて作ったぶどうは大阪府のエコ農作物に認定されている。
現存する西日本最古のワイナリーであるカタシモワインフードは明治初期、創業者の父、髙井利三郎氏がブドウ栽培に適した大阪平野の堅下（カタシモ）を開墾、大正元年に創業者の髙井作次郎氏がワイン醸造を成功させた。
ぶどうの栽培とワインの醸造技術は受け継がれ、現在も大正３年の創業当時から変わらぬ「日本の文化に“逢う”ワイン造り」の精神を原点とし、１１０年以上にわたってワインを作り続けている。
視察後、林野顧問と辻副理事長が挨拶を行い、林野顧問は「遠藤会長から連絡をいただき、視察のスケジュールを組ませていただいた。大阪は商売と工業の町だが、農産物も多くある。２日間、有意義な研修をしていただきたい」と歓迎の意を示した。辻副理事長は「万博には個人として１７回来ていて、１９０あるパビリオンのうち約９３％回っているが、ガンダムパビリオンにはまだ行っていないので、楽しみにしている。初期の来場者は１日４万人だったが、いまは２０万人来ている。混雑が予想されるが、楽しんでいただきたい」と迎え入れた。
「河内ワイン」や「柏原ワイン」などの地域ブランドの立ち上げに尽力するカタシモワインフードの４代目、髙井利洋社長は「いま栽培しているのは全てハイブリットの品種で世界にないぶどうばかり。ヨーロッパと同じワインを作っても太刀打ちできない。オリジナルのワインを作るしか生き残る道はない」と真剣な面持ちで語った。また、「漬物は地域性もあり、ワインと合う。これを追求していけば面白いと思う。まだまだＰＲする余地はある」と漬物の可能性についても言及した。
環農水研で意見交換
大屋根リングを歩く参加者
ワインの試飲を行った一行は古民家を改装して造られるなど、趣があるカタシモワインフードを後にし、バスで大阪府立環境農林水産総合研究所（環農水研）に向かった。
環農水研では、食と農の研究部食品グループの高井雄一郎グループリーダーらの案内で２０１８年からワイン醸造に関する研究をしている「ぶどう・ワインラボ」などの施設を視察。環境研究部、水産研究部、食と農の研究部、農業大学校の取組について説明を受け、意見交換を行った。
水産研究部では大阪湾における養殖業の支援を行っている他、ここ数年獲れなくなっているイカナゴの漁期について大阪府に情報を提供している。
食と農の研究部では大阪産（もん）農産物の栽培技術の開発、スマート農業の普及に向けた栽培・生育データの取得技術の開発や栽培指標の作成等を行っている。また、昆虫を活用した新たなたんぱく資源の創出とその活用法の開発も行っている。
「ぶどう・ワインラボ」では大阪の環境に適したオリジナル品種の育成・新たなワイン醸造用品種の導入・開発を推進。令和３年６月には「大阪ワイン」がワインでは全国で５産地目となる「地理的表示（ＧＩ）」を取得している。
高井グループリーダーは「当研究所は大阪府漬物事業協同組合と万博でコラボ企画を行い、６月と８月に減塩水なす漬けの試食アンケート、クイズ大会を実施した。試食アンケートでは減塩を昆布だしで補うことで物足りなさを感じさせないことや、漬物の１食分の塩分は少ないということをＰＲした」と取組内容を説明した。環農水研での研修を終えた一行はホテルに移動し、グランヴィア大阪のフレンチレストラン「フルーブ」で懇親会を開催。懇親を深めた。
９日は８時にホテルを出発し、バスで万博会場に移動。アゼルバイジャン館やトルコ館、日本館、大阪のれんめぐり～食と祭ＥＸＰＯ、ガンダムネクストフューチャーパビリオン、小山薫堂プロデュースシグネチャーパビリオン「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」などを見学した。
「いのちと、いのちの、あいだに」をテーマとした日本館は、Ｐｌａｎｔエリア、Ｆａｒｍエリア、Ｆａｃｔｏｒｙエリアの３つのエリア構成で、日本文化の根底にある「循環」を表現。円環状のパビリオンをぐるりと回ると、その過程を体験でき、３つのエリアそれぞれに設けられた出入り口のどこから入っても、始まりも終わりも存在しないひとつの「循環」の考え方を体験できるようになっている。
また、ハローキティが藻類の魅力と可能性を紹介していたり、ドラえもんが日本ならではの「循環型ものづくり」を案内するなど、日本が世界に誇るキャラクターたちも活躍していた。
放送作家の小山薫堂氏がプロデュースした「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」では、食の未来をより良くするため世界に共有したい日本発の食のリスト「ＥＡＲＴＨ ＦＯＯＤＳ２５」として野菜の漬物や梅干し、こんにゃく、かんぴょう、高野豆腐などが展示。
また、塩漬けにより数十年以上も保存できる梅干しは過去から現在、未来をつなぐ先人の知恵の結晶であることを示すため、今年６月に開催された「万博漬け」のイベントで漬け込まれた梅を２５年後（２０５０年）に引き換えられるチケットを配布。「食のタイムカプセル」としてその価値を見つめ直し、世界に広がるようにと込められた願いを胸にしまい、万博会場を後にした。
遠藤会長は「２日間だったが、大阪のぶどうとワインの歴史や環境農林水産総合研究所の取組について多くのことを知ることができた。また、閉幕まで数日に迫った万博では、なかなか予約が取れないパビリオンに行くことができ、貴重な経験となった。何より研修を通じて親睦を深めることができたことは良かった。漬物業界を取り巻く環境は課題や問題が山積しているが、今後もできる部分は協力していきながら業界を盛り上げていきたい」と総括し、研修旅行を終えた。
【研修旅行参加者（敬称略）】遠藤栄一、遠山昌子、宮前有一郎、浅田康裕、梅澤綱祐、山本正憲、菅野嘉弘、中田悠一朗、齋藤正久、関谷忠之、野﨑偉世、向後範康、辰巳智和子、田中準一郎、林野雅史、辻博文、報道４名
【2025(令和7)年11月1日第5211号1,8面】
環農水研では、食と農の研究部食品グループの高井雄一郎グループリーダーらの案内で２０１８年からワイン醸造に関する研究をしている「ぶどう・ワインラボ」などの施設を視察。環境研究部、水産研究部、食と農の研究部、農業大学校の取組について説明を受け、意見交換を行った。
水産研究部では大阪湾における養殖業の支援を行っている他、ここ数年獲れなくなっているイカナゴの漁期について大阪府に情報を提供している。
食と農の研究部では大阪産（もん）農産物の栽培技術の開発、スマート農業の普及に向けた栽培・生育データの取得技術の開発や栽培指標の作成等を行っている。また、昆虫を活用した新たなたんぱく資源の創出とその活用法の開発も行っている。
「ぶどう・ワインラボ」では大阪の環境に適したオリジナル品種の育成・新たなワイン醸造用品種の導入・開発を推進。令和３年６月には「大阪ワイン」がワインでは全国で５産地目となる「地理的表示（ＧＩ）」を取得している。
高井グループリーダーは「当研究所は大阪府漬物事業協同組合と万博でコラボ企画を行い、６月と８月に減塩水なす漬けの試食アンケート、クイズ大会を実施した。試食アンケートでは減塩を昆布だしで補うことで物足りなさを感じさせないことや、漬物の１食分の塩分は少ないということをＰＲした」と取組内容を説明した。環農水研での研修を終えた一行はホテルに移動し、グランヴィア大阪のフレンチレストラン「フルーブ」で懇親会を開催。懇親を深めた。
９日は８時にホテルを出発し、バスで万博会場に移動。アゼルバイジャン館やトルコ館、日本館、大阪のれんめぐり～食と祭ＥＸＰＯ、ガンダムネクストフューチャーパビリオン、小山薫堂プロデュースシグネチャーパビリオン「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」などを見学した。
「いのちと、いのちの、あいだに」をテーマとした日本館は、Ｐｌａｎｔエリア、Ｆａｒｍエリア、Ｆａｃｔｏｒｙエリアの３つのエリア構成で、日本文化の根底にある「循環」を表現。円環状のパビリオンをぐるりと回ると、その過程を体験でき、３つのエリアそれぞれに設けられた出入り口のどこから入っても、始まりも終わりも存在しないひとつの「循環」の考え方を体験できるようになっている。
また、ハローキティが藻類の魅力と可能性を紹介していたり、ドラえもんが日本ならではの「循環型ものづくり」を案内するなど、日本が世界に誇るキャラクターたちも活躍していた。
放送作家の小山薫堂氏がプロデュースした「ＥＡＲＴＨ ＭＡＲＴ」では、食の未来をより良くするため世界に共有したい日本発の食のリスト「ＥＡＲＴＨ ＦＯＯＤＳ２５」として野菜の漬物や梅干し、こんにゃく、かんぴょう、高野豆腐などが展示。
また、塩漬けにより数十年以上も保存できる梅干しは過去から現在、未来をつなぐ先人の知恵の結晶であることを示すため、今年６月に開催された「万博漬け」のイベントで漬け込まれた梅を２５年後（２０５０年）に引き換えられるチケットを配布。「食のタイムカプセル」としてその価値を見つめ直し、世界に広がるようにと込められた願いを胸にしまい、万博会場を後にした。
遠藤会長は「２日間だったが、大阪のぶどうとワインの歴史や環境農林水産総合研究所の取組について多くのことを知ることができた。また、閉幕まで数日に迫った万博では、なかなか予約が取れないパビリオンに行くことができ、貴重な経験となった。何より研修を通じて親睦を深めることができたことは良かった。漬物業界を取り巻く環境は課題や問題が山積しているが、今後もできる部分は協力していきながら業界を盛り上げていきたい」と総括し、研修旅行を終えた。
【研修旅行参加者（敬称略）】遠藤栄一、遠山昌子、宮前有一郎、浅田康裕、梅澤綱祐、山本正憲、菅野嘉弘、中田悠一朗、齋藤正久、関谷忠之、野﨑偉世、向後範康、辰巳智和子、田中準一郎、林野雅史、辻博文、報道４名
【2025(令和7)年11月1日第5211号1,8面】
＜日本漬物産業同友会＞安定供給へ原料対策急務 コスト増でさらなる価格改定必要に
原料対策委員会の出席者で
遠藤会長
宮前委員長
大久保副会長
日本漬物産業同友会（遠藤栄一会長）は９月１９日、東京都中央区のホテルモントレ銀座にて原料対策委員会（宮前有一郎委員長）を全日本漬物協同組合連合会（中園雅治会長）の原料安定化委員会（宮前有一郎委員長）と共催。全国から３３名が出席し、各カテゴリーの市況や原料に関する総合的な情報交換を行った。
近年の異常気象や生産者の減少などにより、漬物業界では様々なカテゴリーで不安定な原料状況が続いている。原料委員会では各カテゴリーや産地の最新状況を共有。製品の安定供給のため原料不足への対策が急務になっていることや、コストアップのペースに価格改定が追いついておらず、さらなる値上げが必要になっていることなどの課題が挙げられた。
特に深刻な状況が報告されたのが、大根原料だ。九州の干し大根は、平年比５割の収量となっており、規格変更や価格改定を余儀なくされている。今後についても生産者が増える見通しは今のところなく、干し沢庵メーカーは干し大根事業継続のため自社栽培を拡大していくことが必要となっている。
塩押し大根の原料不足も深刻化しており、九州の他、新潟や北関東、青森など各産地において大根の収量が減少、新物入荷まで一本物を休売するメーカーも出ている。
深刻な原料状況とともに多くの意見が挙げられたのが最低賃金の上昇について。１０月より各都道府県で順次改定が行われ、全国平均の引き上げ額は時給６３円アップと過去最大となる。その他にも、円安や物流費、資材の高騰など様々なコストアップ要因がある中、課題解決に向けた積極的な意見交換が行われた。
委員会は遠山昌子副会長の司会のもと、宮前委員長が進行役を務めた。遠藤会長は開会挨拶で、「異常気象により様々な原料に影響が出てきており、漬け込みに苦労されているメーカーも多い。本日は色々な情報を出し合ってそれを持ち帰り各社の経営に生かしていただきたい」と語った。
全漬連の大久保次郎副会長は、「原料は漬物メーカーにとって一番大切なもの。最近、九州においても高菜や干し大根が不作になっている。本日は勉強させていただき、全漬連の発展に生かしていきたい」と述べた。
近年の異常気象や生産者の減少などにより、漬物業界では様々なカテゴリーで不安定な原料状況が続いている。原料委員会では各カテゴリーや産地の最新状況を共有。製品の安定供給のため原料不足への対策が急務になっていることや、コストアップのペースに価格改定が追いついておらず、さらなる値上げが必要になっていることなどの課題が挙げられた。
特に深刻な状況が報告されたのが、大根原料だ。九州の干し大根は、平年比５割の収量となっており、規格変更や価格改定を余儀なくされている。今後についても生産者が増える見通しは今のところなく、干し沢庵メーカーは干し大根事業継続のため自社栽培を拡大していくことが必要となっている。
塩押し大根の原料不足も深刻化しており、九州の他、新潟や北関東、青森など各産地において大根の収量が減少、新物入荷まで一本物を休売するメーカーも出ている。
深刻な原料状況とともに多くの意見が挙げられたのが最低賃金の上昇について。１０月より各都道府県で順次改定が行われ、全国平均の引き上げ額は時給６３円アップと過去最大となる。その他にも、円安や物流費、資材の高騰など様々なコストアップ要因がある中、課題解決に向けた積極的な意見交換が行われた。
委員会は遠山昌子副会長の司会のもと、宮前委員長が進行役を務めた。遠藤会長は開会挨拶で、「異常気象により様々な原料に影響が出てきており、漬け込みに苦労されているメーカーも多い。本日は色々な情報を出し合ってそれを持ち帰り各社の経営に生かしていただきたい」と語った。
全漬連の大久保次郎副会長は、「原料は漬物メーカーにとって一番大切なもの。最近、九州においても高菜や干し大根が不作になっている。本日は勉強させていただき、全漬連の発展に生かしていきたい」と述べた。
【漬物市況】
円安や資材の高騰により値上げが続く中、米高騰の影響もあり、消費者の購買意欲が減退している。温暖化により、原料状況が不安定になっており、沢庵・糖絞り・野沢菜・赤かぶ・青菜などのカテゴリーでは出荷調整や欠品があり、売上に影響を及ぼしている。物価高騰により商品価値の見極めが強くなっており、量販店は売れるもの、そうでないものがはっきりしてきている。米の高騰で麺類が食卓に上がる頻度が増えており、その付け合わせとして紅生姜の動きが良い。暑くなる前までは浅漬関連の動きも良かった。６月中旬から猛暑が続き、昨年に引き続き梅干しが好調。キムチは値上げ後にその影響が少しあったものの、よく売れている。
【外食・業務用】
米価高騰により、総原価が上がるため、４月頃から弁当などで具材の見直しを行う事業者が多く、漬物や佃煮などが特に影響を受けている。カテゴリー別では、大根関係の引き合いが強いものの、原料が少なく新規を受注できる状況ではない。紅生姜は業務用も好調に推移している。インバウンド需要の高まりにより、飲食店、ホテルなどの動きは上向いている。
【大根】
九州では昨年の秋大根が、干し大根で約半数、塩押し大根で７割５分～８割の収量となった。塩押し大根に関しては、春蒔きの原料でカバーできるが、干し大根は秋のみのため原料が半数しかない状況で、規格変更や価格改定を余儀なくされている。生産者の高齢化により年々収量が落ちていたが、今期の落ち込みは例年以上で、価格も高騰している。今後は自社農園の取組強化や原料が高騰する中で消費者が購入しやすい規格に変更するなどして干し大根事業を継続していく必要がある。
新潟では２年続けて大根が不作。今年の春蒔きも大根の空洞化などが見られて良くなかった。今秋の作柄については、前年比１０％減の見通しで、減ることはあっても増えることはない状況。沢庵メーカーでは新物入荷まで一本物を休売するメーカーも出ている。沢庵メーカーが生産者にハーベスタを貸し出す取組も行われている。
北関東では、高温で８月中は種が蒔けず、９月５日から１４、１５日頃にようやく播種を実施した。現在の猛暑が今後収量にどのような影響を及ぼすかはまだ分からない。北関東産地では、３０年以上にわたり、特定の大根の種を使用していたが、その種が使用できなくなり、昨年から異なる種を使用している。生産者は新たな種に対する栽培知識がないことに加え、異常気象の影響もあり、栽培に苦戦している。
青森では、種蒔きの時期は干ばつの傾向があったが、夏場以降は局地的な大雨や暑さにより、大根の品質や生育に影響が出ている。
中国の大根は、農家の賃金上昇、円安などの影響で原料価格が上がっている。
【塩漬け野菜】
国産胡瓜は、昨年と比較して作柄は悪くなかったものの、価格は高止まりしている。関東では猛暑の影響により６月に収穫を終える生産者が例年より多く、６月中旬以降に価格が上昇。福島では、７月中旬の暑さにより秀品率が低下したが、収量は前年より多かった。人件費やエネルギーコストの上昇などにより価格は高止まりしている。
中国産トキワ胡瓜は、天津地区において収穫時期の低温や長雨で収量が４割減となった地域があった。中国産四葉胡瓜は天候不順の影響により昨年比で１０％程価格が上昇している。
国産茄子は、猛暑と雨不足の影響で、収量が減少。国産人参は千葉、茨城方面で高温により種の蒔き直しが続いており、確保が難しい状況になっている。
【梅】
群馬では４月に雹害があり大きな被害が出た。収量は不作となった昨年より増加したものの、一昨年比では減少。群馬県の梅メーカーでは被害にあった梅を〝雹害果〟として適正価格で買い取り、生産者を支援することにより、産地を守る取組を行っている。価格は不作となった昨年より上昇しており、メーカー側は付加価値を付けた製品開発が求められている。
青森は収量、質ともに良好で、各産地からの引き合いが多かった。中国産の梅は全体的に増産傾向で、小ぶりだが品質は良かった。価格は不作により高騰した昨年よりやや落ち着いたが、一昨年比では高値となっている。
【楽京】
中国産地では昨秋の播種時期に長雨の影響で播種が遅れたことや昨年の生産者の収益が減少したことにより作付面積が２～３割縮小、収穫量は１割減となった。それに伴い原料価格も前年比で１割程上昇している。楽京は豊作型で生育も良好だった。
中国産楽京製品は、円安や人件費高騰により原料価格が上昇しているものの、価格改定が他のカテゴリーに比べて進んでおらず、価格適正化への早急な取組が必要となっている。
国産では、宮崎で豊作が見込まれていたものの、玉太りが良くなく小玉傾向となり平年作となった。鳥取は昨年、数量が少なかったものの、今年は平年並の作柄。栃木に関しても作柄は良好だった。
【その他国産野菜】
野沢菜は７月に長野の一部地域で雹が降り、その地域では大幅な減産になった。高温で収量が少なくなっており、標高１３００ｍ以上の産地で栽培を行う取組も出てきている。国産しその実は買い取り価格をアップしても栽培してくれる生産者がいない状況で、確保が難しい。山ごぼうの価格も今年は上がる見通しとなっている。
高菜は今まで秋は収量が悪かったが、３年程前から春より秋の収量が多くなっている。温暖化の影響で１カ月ほど季節がずれている。
【生姜】
タイ、中国南部、山東省の各産地で生姜の生育は順調に進み、収穫量、品質ともに良好となっている。各産地で雨が多く、ガリ用の生姜が少なめとなっている。また、生産者の生鮮用の販売意欲が強く、塩蔵用の生姜が手に入りづらい状況で、特にガリは契約栽培でなければ確保が難しい。山東省は４０度越えの気温となっており、生姜畑に屋根を作るなどの対策をとっている。
今年は各産地で価格が下がっているが、ここ数年は円安の影響もあり、１ケース（４５kg）あたりの価格が９０００円、１万円を超えることが常態化しており、メーカー側の価格改定が追い付いていない。原料価格以外にも様々なコストが上昇する中、各メーカーではさらなる値上げが必要となっている。
円安や資材の高騰により値上げが続く中、米高騰の影響もあり、消費者の購買意欲が減退している。温暖化により、原料状況が不安定になっており、沢庵・糖絞り・野沢菜・赤かぶ・青菜などのカテゴリーでは出荷調整や欠品があり、売上に影響を及ぼしている。物価高騰により商品価値の見極めが強くなっており、量販店は売れるもの、そうでないものがはっきりしてきている。米の高騰で麺類が食卓に上がる頻度が増えており、その付け合わせとして紅生姜の動きが良い。暑くなる前までは浅漬関連の動きも良かった。６月中旬から猛暑が続き、昨年に引き続き梅干しが好調。キムチは値上げ後にその影響が少しあったものの、よく売れている。
【外食・業務用】
米価高騰により、総原価が上がるため、４月頃から弁当などで具材の見直しを行う事業者が多く、漬物や佃煮などが特に影響を受けている。カテゴリー別では、大根関係の引き合いが強いものの、原料が少なく新規を受注できる状況ではない。紅生姜は業務用も好調に推移している。インバウンド需要の高まりにより、飲食店、ホテルなどの動きは上向いている。
【大根】
九州では昨年の秋大根が、干し大根で約半数、塩押し大根で７割５分～８割の収量となった。塩押し大根に関しては、春蒔きの原料でカバーできるが、干し大根は秋のみのため原料が半数しかない状況で、規格変更や価格改定を余儀なくされている。生産者の高齢化により年々収量が落ちていたが、今期の落ち込みは例年以上で、価格も高騰している。今後は自社農園の取組強化や原料が高騰する中で消費者が購入しやすい規格に変更するなどして干し大根事業を継続していく必要がある。
新潟では２年続けて大根が不作。今年の春蒔きも大根の空洞化などが見られて良くなかった。今秋の作柄については、前年比１０％減の見通しで、減ることはあっても増えることはない状況。沢庵メーカーでは新物入荷まで一本物を休売するメーカーも出ている。沢庵メーカーが生産者にハーベスタを貸し出す取組も行われている。
北関東では、高温で８月中は種が蒔けず、９月５日から１４、１５日頃にようやく播種を実施した。現在の猛暑が今後収量にどのような影響を及ぼすかはまだ分からない。北関東産地では、３０年以上にわたり、特定の大根の種を使用していたが、その種が使用できなくなり、昨年から異なる種を使用している。生産者は新たな種に対する栽培知識がないことに加え、異常気象の影響もあり、栽培に苦戦している。
青森では、種蒔きの時期は干ばつの傾向があったが、夏場以降は局地的な大雨や暑さにより、大根の品質や生育に影響が出ている。
中国の大根は、農家の賃金上昇、円安などの影響で原料価格が上がっている。
【塩漬け野菜】
国産胡瓜は、昨年と比較して作柄は悪くなかったものの、価格は高止まりしている。関東では猛暑の影響により６月に収穫を終える生産者が例年より多く、６月中旬以降に価格が上昇。福島では、７月中旬の暑さにより秀品率が低下したが、収量は前年より多かった。人件費やエネルギーコストの上昇などにより価格は高止まりしている。
中国産トキワ胡瓜は、天津地区において収穫時期の低温や長雨で収量が４割減となった地域があった。中国産四葉胡瓜は天候不順の影響により昨年比で１０％程価格が上昇している。
国産茄子は、猛暑と雨不足の影響で、収量が減少。国産人参は千葉、茨城方面で高温により種の蒔き直しが続いており、確保が難しい状況になっている。
【梅】
群馬では４月に雹害があり大きな被害が出た。収量は不作となった昨年より増加したものの、一昨年比では減少。群馬県の梅メーカーでは被害にあった梅を〝雹害果〟として適正価格で買い取り、生産者を支援することにより、産地を守る取組を行っている。価格は不作となった昨年より上昇しており、メーカー側は付加価値を付けた製品開発が求められている。
青森は収量、質ともに良好で、各産地からの引き合いが多かった。中国産の梅は全体的に増産傾向で、小ぶりだが品質は良かった。価格は不作により高騰した昨年よりやや落ち着いたが、一昨年比では高値となっている。
【楽京】
中国産地では昨秋の播種時期に長雨の影響で播種が遅れたことや昨年の生産者の収益が減少したことにより作付面積が２～３割縮小、収穫量は１割減となった。それに伴い原料価格も前年比で１割程上昇している。楽京は豊作型で生育も良好だった。
中国産楽京製品は、円安や人件費高騰により原料価格が上昇しているものの、価格改定が他のカテゴリーに比べて進んでおらず、価格適正化への早急な取組が必要となっている。
国産では、宮崎で豊作が見込まれていたものの、玉太りが良くなく小玉傾向となり平年作となった。鳥取は昨年、数量が少なかったものの、今年は平年並の作柄。栃木に関しても作柄は良好だった。
【その他国産野菜】
野沢菜は７月に長野の一部地域で雹が降り、その地域では大幅な減産になった。高温で収量が少なくなっており、標高１３００ｍ以上の産地で栽培を行う取組も出てきている。国産しその実は買い取り価格をアップしても栽培してくれる生産者がいない状況で、確保が難しい。山ごぼうの価格も今年は上がる見通しとなっている。
高菜は今まで秋は収量が悪かったが、３年程前から春より秋の収量が多くなっている。温暖化の影響で１カ月ほど季節がずれている。
【生姜】
タイ、中国南部、山東省の各産地で生姜の生育は順調に進み、収穫量、品質ともに良好となっている。各産地で雨が多く、ガリ用の生姜が少なめとなっている。また、生産者の生鮮用の販売意欲が強く、塩蔵用の生姜が手に入りづらい状況で、特にガリは契約栽培でなければ確保が難しい。山東省は４０度越えの気温となっており、生姜畑に屋根を作るなどの対策をとっている。
今年は各産地で価格が下がっているが、ここ数年は円安の影響もあり、１ケース（４５kg）あたりの価格が９０００円、１万円を超えることが常態化しており、メーカー側の価格改定が追い付いていない。原料価格以外にも様々なコストが上昇する中、各メーカーではさらなる値上げが必要となっている。
懇親会で情報交換 青年部全国大会の案内も
真野専務理事
籠島理事
会場を移して行われた懇親会は、山本正憲理事の司会進行の下、全漬連の真野康彦専務理事が挨拶。「様々なカテゴリーの話を聞くことができて大変貴重な機会となった。今後、自民党漬物振興議員連盟の要望事項など国への働きかけの材料の一つとして参考にさせていただきたい」と述べた。
乾杯発声では籠島正雄理事が「生産者の高齢化などにより漬物原料だけでなく農作物全体で非常に厳しい状況が続いている。こうした中、情報共有だけでなく、そこから一歩踏み出して、共同仕入れの仕組みづくりなどを実際に行動に移していくための議論も必要ではないか。皆様とともに取り組んでいきたい」と呼びかけ、杯を挙げた。
懇親会では、１０月３日に開催される全漬連青年部会全国大会東京大会の案内が行われた他、出席者が壇上で近況を報告するなど、様々な情報交換が行われた。
【2025(令和7)年10月1日第5208号1,2面】
乾杯発声では籠島正雄理事が「生産者の高齢化などにより漬物原料だけでなく農作物全体で非常に厳しい状況が続いている。こうした中、情報共有だけでなく、そこから一歩踏み出して、共同仕入れの仕組みづくりなどを実際に行動に移していくための議論も必要ではないか。皆様とともに取り組んでいきたい」と呼びかけ、杯を挙げた。
懇親会では、１０月３日に開催される全漬連青年部会全国大会東京大会の案内が行われた他、出席者が壇上で近況を報告するなど、様々な情報交換が行われた。
【2025(令和7)年10月1日第5208号1,2面】
＜日本漬物産業同友会＞ 定時総会で情報交換 服部氏が流通業界テーマに講演
日本漬物産業同友会（遠藤栄一会長）は５月２８日、令和７年度定時総会を開催。全国から約３０名が参集し、遠山昌子副会長の司会進行で開会の挨拶に立った遠藤会長は、「昨年は原料対策委員会や北海道研修などを実施し、大変貴重な機会となった。今年も原料対策委員会や大阪への研修旅行などを実施する予定なので是非参加してほしい」と話した。
漬物業界の現状について、「梅は和歌山や群馬で雹害に見舞われるなど、様々な原料が厳しい状況にあるが、それを乗り越えて頑張っていかなければならない。栄養成分表示の常食量表示への切り替えも業界のテーマとなっており、弊社でも昨年から実施している。業界の環境は厳しいが、知恵を出し合い、次の世代につないでいきたい。本日は様々な情報交換を行うことで、何か良いヒントを持ち帰っていただきたい」と述べた。
総会は遠藤会長が議長を務めて議事を進行。宮前有一郎理事より第１号議案の令和６年度事業報告、梅澤綱祐会計理事、菅野嘉弘監事により第２号議案の令和６年度決算・監査報告が行われた後、宮前理事より第３号議案の令和７年度事業・予算案が発表され、全て原案通り承認、可決された。
事業計画では９月１９日に原料対策委員会を開催し、１０月８日と９日に実施する研修旅行では、大阪万博の見学と関係企業の視察を行う。会員数は株式会社ミナミ、株式会社ニシヤマの新規入会、１社の退会により３６社となった。
総会後に行われた講演会では、ショッピングアドバイザーの服部保博氏が「流通業界の変遷と魅力ある商品の開発提供」というテーマで講演した。
講演に先駆け今回の講演会をプロデュースした大曽根史典理事が服部氏の経歴を紹介した。服部氏はスーパーマーケットや包装資材メーカーに勤務後、全国のスーパーマーケットを１０００店舗以上訪問。現在はスーパーマーケットに詳しいショッピングアドバイザーとして活動、テレビにも出演するなど多方面で活躍している。
服部氏は、小売業界の現状や良いスーパーマーケットの条件などに触れた上で、漬物需要拡大の施策に言及。「漬物の販売を価格から価値へ転換していくためには、デイリーフーズの主任などスーパー関係者に毎月５分でもよいので漬物の歴史や魅力について聞いてもらう場を作ることが大切。是非、取引されている地元の小売店にお願いしてみてほしい」と話した。
漬物業界の現状について、「梅は和歌山や群馬で雹害に見舞われるなど、様々な原料が厳しい状況にあるが、それを乗り越えて頑張っていかなければならない。栄養成分表示の常食量表示への切り替えも業界のテーマとなっており、弊社でも昨年から実施している。業界の環境は厳しいが、知恵を出し合い、次の世代につないでいきたい。本日は様々な情報交換を行うことで、何か良いヒントを持ち帰っていただきたい」と述べた。
総会は遠藤会長が議長を務めて議事を進行。宮前有一郎理事より第１号議案の令和６年度事業報告、梅澤綱祐会計理事、菅野嘉弘監事により第２号議案の令和６年度決算・監査報告が行われた後、宮前理事より第３号議案の令和７年度事業・予算案が発表され、全て原案通り承認、可決された。
事業計画では９月１９日に原料対策委員会を開催し、１０月８日と９日に実施する研修旅行では、大阪万博の見学と関係企業の視察を行う。会員数は株式会社ミナミ、株式会社ニシヤマの新規入会、１社の退会により３６社となった。
総会後に行われた講演会では、ショッピングアドバイザーの服部保博氏が「流通業界の変遷と魅力ある商品の開発提供」というテーマで講演した。
講演に先駆け今回の講演会をプロデュースした大曽根史典理事が服部氏の経歴を紹介した。服部氏はスーパーマーケットや包装資材メーカーに勤務後、全国のスーパーマーケットを１０００店舗以上訪問。現在はスーパーマーケットに詳しいショッピングアドバイザーとして活動、テレビにも出演するなど多方面で活躍している。
服部氏は、小売業界の現状や良いスーパーマーケットの条件などに触れた上で、漬物需要拡大の施策に言及。「漬物の販売を価格から価値へ転換していくためには、デイリーフーズの主任などスーパー関係者に毎月５分でもよいので漬物の歴史や魅力について聞いてもらう場を作ることが大切。是非、取引されている地元の小売店にお願いしてみてほしい」と話した。
総会後、懇親会が開催された。懇親会は山本正憲理事の司会の下、遠藤会長が挨拶。「この会では新しい経験を通して会員の皆様の感性を磨いていただきたい。会創設９年目の今年も有意義な活動をしていきたい」と話した。
初参加メンバーの自己紹介の後、関谷忠之氏の乾杯発声で開宴。近況報告や情報交換を行い、有意義な時間を過ごした。
懇親会は宴たけなわの中、浅田康裕理事の中締め、菅野嘉弘監事の大締めで幕を閉じた。
初参加メンバーの自己紹介の後、関谷忠之氏の乾杯発声で開宴。近況報告や情報交換を行い、有意義な時間を過ごした。
懇親会は宴たけなわの中、浅田康裕理事の中締め、菅野嘉弘監事の大締めで幕を閉じた。
【2025（令和7年）6月11日第5198号6面】
