塩は人間の生命維持から工業、医療に至るまで、社会を支える不可欠な物質だ。
　これまで「あって当然のもの」として享受されてきた塩だが、近年、その安定は事業者のたゆまぬ努力と、微妙なバランスのもとに成り立っていたことが浮き彫りになりつつある。
　２０２２年のロシアによるウクライナ侵攻時、化石燃料の価格は急騰した。製塩にかかるコストが上昇したことで、各社は値上げを余儀なくされたことは記憶に新しい。
　そして今年、２月２８日に米国・イスラエルによる対イラン大規模攻撃により、中東情勢が緊迫化。ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となり、原油をはじめ運輸が停滞し始めている。製塩コストは勿論のこと、運賃、包材費などにも影響を及ぼしていくことは明らかだ。
　しかし、事業者らもただ手をこまねいていたわけではない。こうした事態を見据え、様々な対応策を進めてきた。
　一つが生産性の向上だ。４月には青い海（沖縄県）が新工場を稼働させる。イオン交換膜製塩を行う日本塩協会４社も、高効率な生産手法の確立を急いでいる。
　また、付加価値の創出と単価向上を図る動きも活発だ。市販品ではスパイスなど他素材との組み合わせや、利便性を高めた商品が多数発売されている。業務用では純度など、安定した品質が最大の価値として追及され続けている。
　今回の塩特集では、激動の時代において安定供給と新たな価値創造に挑む、各社の取組を紹介する。
【2026(令和8)年 3月21日第5224号1面】

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