中東情勢の緊迫化に伴い、石油及びナフサ等の原料価格が急激に上昇している。これを受け、包装資材メーカーでは６月１日より２０％～３０％の価格改定を実施することを発表。

 食品メーカーでは包装資材の値上げもさることながら、包装資材不足による商品の安定供給も懸念されるなど、大きな不安を抱える事態となっている。
　中央化学工業は現行価格対比３０％以上の価格改定、リスパックとシーピー化成は２５％以上、エフピコは２０％以上の改定を発表。いずれも全商品が対象で、６月１日出荷分からとなる。
　さらに各社では、今後の原料市況及び国際情勢の変動次第で受注数量や納期の調整を行う他、さらなる価格改定を行う可能性を示唆。食品メーカーは包装資材がなければ商品を作って出荷することができない。
　また、東京インキが６月１日出荷分からオフセットインキなどを２０％以上、特殊インキを３０％以上に値上げすると発表。印刷に必要なインクも同様の問題を抱えている。
　漬物をはじめとする食品メーカーは包装資材関連の価格改定を受けて製品価格への転嫁を検討しているが、物価高が続き節約志向が強まる状況下で買い控えの対象になることを懸念し、迅速かつ積極的に動くことはできていない。
　ただ、早急に対応しなければ収益が圧迫されるため、秋口の棚割りからは価格改定をはじめ特売頻度の減少、容器の簡素化やパッケージの色変更など、様々な対応を余儀なくされる見通しだ。

（千葉友寛）
【2026(令和8)年5月21日第5230号7面】