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塩 インタビュー2021

 

塩 インタビュー

塩 インタビュー
 
日本特殊製法塩協会 会長 鈴木恵氏
塩の正しい知識を発信
“HACCP手引書”会員へ配布

「特殊製法塩」及び「塩特定販売業」の各社が集まる、日本特殊製法塩協会。青い海、天塩、伯方塩業、日本精塩、マル二の5社が発起人となり2015年に設立され、現在37社が加盟している。同協会では昨年6月の総会において、鈴木恵氏(天塩社長)が会長に就任した。鈴木会長に今後の方針や塩の動向などについて聞いた。(藤井大碁、取材日は3月1日)
◇           ◇
―協会の役割。
「塩の正しい知識を消費者に発信していくことが協会の主たる目的となる。塩は身体に悪いというイメージが先行してしまっているが、塩をとらなければ身体の機能が働かなくなり健康を害するということは事実だ。高血圧の人が塩をたくさんとるのは良くないが、健康な人が適度な量をとることはとても大切なことで、生活が変われば摂取量も変わる。“塩が悪い”とたった一言で終わらせるのではなく、どういう風に塩をとるべきかを考えてもらえるよう継続的に働きかけていくことが重要だ」
―コロナ下の活動。
「コロナの影響で、外部での活動はできていないが、協会でHACCP導入に関する手引書をつくり会員に配布した。当組合は、中小零細企業も多いので、HACCPの初歩的な運用方法が充実した内容となっている。組合員の皆様には、是非参考にしてほしい。手引書は今後、ある程度運用した上で質疑応答を経て、厚労省のホームページにアップする方向で進めていきたい」
―今後の方針。
「今期活動については、感染状況を見極めながら、実施していく予定だ。機会があれば、何か配布物を作り、配布をしていきたいと考えている。重要なのは塩の大切さを訴えること。塩を摂取することにより、基礎体温が上がり、免疫力の向上にも繋がる、ということをしっかりと訴求していきたい。また、熱中症もそうだが、身体が弱っている時には血中の塩分濃度が下限を下回り、神経伝達ができないという場合が多い。そういう状態にならないように、夏場に向けて塩の摂取量を増やしましょう、というキャンペーンもできる範囲でやっていきたい」
―塩の販売動向。
「昨春のコロナ第一波の際は、業務用だけでなく内食用の塩の動きも良くなかった。現在は巣ごもりによる塩の内食向け需要が安定し、塩の消費量はそんなに落ちていない。緊急事態宣言が発令されているため、引き続き業務用の売上は大きく落ち込んでいるが、トータルでどうにかなっているという状況だ。また昨年は梅の出来栄えが悪かったことも塩の需要減退に大きく影響した。今年の状況はまだこれからだが、巻き返しできるよう力を入れていきた。早いうちに梅雨が明けて暑くなれば、塩の需要も増えていくだろう」
―コロナ禍による変化。
「家庭用では、これまで料理をしなかった人が巣ごもりで料理をするようになり、小容量で値ごろ感のある使い勝手が良い物は伸びているものもある。逆に言うと大容量の1キロサイズなどは、どこのメーカーも厳しいのではないか。今後も大容量は減っていく傾向にあるだろう。都市部と地方で求められる容量に差があるので、うまく対応していく必要がある」
【2021(令和3)年3月21日第5052号11面】
 
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