大田区「子ども食堂」へ寄贈 佃煮・煮豆アレンジレシピ募集も
全調食東日本ブロック会(徳永伸一郎会長)は17日、東京都大田区社会福祉協議会へ佃煮・煮豆の無償配布を実施した。配布された佃煮・煮豆は大田区内の「子ども食堂」を通じて、食料を必要としている地域の小学生や中学生ら子供達がいる家庭に提供される。
東日本ブロック会が佃煮・煮豆の寄贈を実施するのは今回が3回目。回を重ねるごとに商品の提供企業が増え、今回は13社22アイテム2083個と過去最多の佃煮・煮豆を寄贈した。
また今回初めての試みとなるのがアレンジレシピの募集。寄贈された佃煮・煮豆を使用したレシピを考案してもらい、①普及性、②独創性、③利用性の3点を審査基準に審査を行い、優秀なアレンジレシピ3点に副賞として図書券5000円を贈呈する。
当日14時から行われた贈呈式では徳永会長が「子供たちやその親世代も佃煮・煮豆を食べない人が増えており、食育というテーマも兼ねて寄贈させて頂きたい。本来であれば、子供たちとエプロンを着て一緒に佃煮・煮豆のアレンジレシピの試作をしたいところだが、コロナ禍が終息した後にそういった取組みも是非やらせて頂きたい」と挨拶。 大田区社会福祉協議会常務理事事務局長の中原賢一氏は「コロナの影響で収入が減り食べるものに困っている人が増えている中、本当に良いタイミングで寄贈頂き感謝したい。子ども食堂は大田区が発祥と言われており現在20以上の食堂があるので、連携してレシピを一緒になって考えながら有難く活用させて頂きたい」と御礼を述べた。
大田区には羽田地区を中心に現在も佃煮メーカーが点在しており、佃煮製造業は区の伝統的な地場産業として知られる。当日参加した髙沢食品の高澤宏司社長がその歴史や近況などを説明。徳永会長は「地域の味を知ってもらえる良い機会でもある。無料配布の取組みが他の食品業界に広がっていくことを期待したい」と話した。なお東日本ブロック会では10月に東京城東地区(江東・江戸川・墨田)にて佃煮・寄贈を実施する予定だ。
今回の佃煮・煮豆の協賛企業は次の通り(順不同)。菅英佃煮本舗、鳩屋、青柳食品、遠忠食品、日出味噌醸造元、勝木食品工業、佃屋食品工業、髙沢食品、オオタニ、大谷政吉商店、菊池食品工業、菊田商店、タカハシ食品
【食料新聞デジタル 2020(令和2)年9月30日号】