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2025SDGs・伝統継承・食育活動・社会貢献・品質向上の取組・表示・教育機構

旭松食品(大阪府) 泉大津市と包括連携協定 高野豆腐でこどもの健康に寄与

南出市長(左)と木下社長
 旭松食品株式会社(木下博隆社長、大阪市淀川区)は3月24日、泉大津市(南出賢一市長)と包括連携協定を締結した。こどもの健やかな成長に寄与する取組を創出し、未来を担うこどもたちの心身の健康を支える社会の実現に向け、①こどもの食育②こどもの保護者に対する食育への意識啓発③和食文化の保護・継承の3分野に連携して取り組む。その第一弾として、公立就学前施設において、旭松食品の高野豆腐「新あさひ豆腐」を用いた給食レシピの開発や、保護者、こども向けのクッキング教室を開催する。
 高野豆腐は、高たんぱく、低糖質なうえ、カルシウム・鉄分が豊富で栄養価が非常に高く、しっかりと咀嚼できるため、こどもの噛む力を育てるのに良い食材と考えられる。しかし一方で若い世代にはあまり馴染みがなくレシピも豊富にないと思われていることから、まずはクッキング教室を通じて簡単で美味しい高野豆腐の使い方を伝え、より身近に感じてもらえるよう意識啓発を行う。
 なおこの連携協定に先駆け、旭松食品は昨年12月23日に、北海道十勝産の大豆を使用した高野豆腐450㎏を、同市内就学前施設の給食等のために寄贈したことから、今回の連携協定に合わせて感謝状を授与された。 
【2025(令和7)年4月1日第5191号3面】

<東京農大> 併設型中高一貫校を新設 「知耕実学」が教育理念

農大一高一中の新キャンパスイメージ
 東京農業大学第一高等学校・中等部(幸田諭昭校長、東京都世田谷区)は、令和7年度より併設型完全中高一貫校としてスタートする。
 農大一中は平成17(2005)年に開設し、昨年度創立20周年となった。この4月より農大一中は東京農業大学稲花小学校の卒業生を迎え、同時に高校からの募集を停止し、6年間による併設型の完全中高一貫校として新たな一歩を踏み出した。
 同大は学祖の言葉に「稲のことは稲にきけ、農業のことは農民に聞け」とあるように「実学教育」を推進している。同校においても実学教育を継承し、本物に触れる「実学」を通して、「知」を耕す「知耕実学」を教育理念として教育活動の中心に据えている。
 本物に触れる実学体験を通して、五感で体感したことに仮説を立て、実証(実験)し、考え、判断して、行動・表現するプロセスには、思考の原点がある。このようなプロセスが、年間を通して授業、学校行事、国際教育、一中一高ゼミ等、様々な場面で用意されている学校だ。
 このような思考のプロセスを繰り返すことにより、思考力・創造力を伸ばし、教育目標「夢の創造と実現」を図る。併設型完全中高一貫校になっても学校の教育活動の柱である教育理念「知耕実学」を大事にし、6年間による教育体制を整え、より充実した知耕実学を図っていく。
 農大一高一中では、スローガン「共創し、新たなステージへ」を立ち上げている。高校2年生での修学旅行を中等部の時から生徒たちで共創する共創型修学旅行を取り入れる。
 6年間を2年ごとに区切り、「創造力」「考動力」「突破力」の資質・能力を系統的に育成する。その方向性としては特に「リベラル・アーツ」「探求活動」「国際教育」の3点。
 教育環境の整備として、一期目の新2号館建替えは令和5年11月に完成。二期目の新3号館の建替工事に着手しており、令和8年11月ごろ完成予定。
【2025(令和7)年4月11日第5192号4面】

東京農業大学第一高等学校・中等部
https://www.nodai-1-h.ed.jp/

<ピックルスホールディングス>「健康経営優良法人」初認定 優良な健康経営を実践

「健康経営優良法人2025(大企業法人部門)」に認定
 株式会社ピックルスホールディングス(影山直司社長、埼玉県所沢市)は3月10日、健康経営優良法人認定制度により、優良な健康経営を実践している企業として「健康経営優良法人2025(大企業法人部門)」に認定された。同社グループにおいて、健康経営優良法人に認定されたのは今回が初めて。
 同社グループは、従業員の健康と安全を重視し、健康経営を積極的に推進。「従業員のモラルアップと安全・健康を第一とした職場づくり」を経営方針の一つに掲げ、以下の取り組みを実施している。
 主な取組は、健康診断受診率100%、特定保健指導実施率向上、食生活改善、運動機会の増進・習慣定着、コミュニケーションの促進。
 これらの取組を通じて、同社グループは従業員とその家族の健康と幸福を追求し、持続可能な企業価値の向上を目指していく方針。健康経営優良法人認定制度は、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度。
【2025(令和7)年4月1日第5191号3面】

株式会社ピックルスホールディングス

<文化庁> 「100年フード」で食文化継承 京漬物すぐきや霞ヶ浦・秋田の佃煮文化を認定

「京漬物すぐき」の製造風景
霞ヶ浦北浦周辺で食べられるわかさぎ佃煮
秋田の佃煮「いかあられ」
からし蓮根
100年フードロゴマーク
 文化庁は3月14日、地域で世代を越えて受け継がれてきた食文化を継承していくための取組である「100年フード」に、「京漬物すぐき」(京都)、「霞ヶ浦北浦の魚介類食文化~佃煮・煮干し・釜揚げ~」(茨城)、「秋田の佃煮」(秋田)、「からし蓮根」(熊本)など50件を追加認定した。
 また、有識者からの評価が特に高かった「京漬物すぐき」など4件は有識者特別賞とした。
 今回の認定品を加え、「100年フード」には2021年度の制度創設以来300件の食文化が認定された。認定後は、ロゴマーク入り商品の販売や各種メディアからの取材などにより認定された食文化が脚光を浴びることが期待される。
 「京漬物すぐき」として認定されたすぐきは、京都市北区上賀茂地域に伝承する京の伝統野菜のひとつで、伝統の技と塩だけで漬け込まれた京都の冬を代表する漬物。乳酸発酵による特有の酸味が特徴で、乳酸菌の一種であるラブレ菌が含まれており、近年、健康食材としても注目されている。
 「霞ヶ浦北浦の魚介類食文化」として認定された佃煮・煮干し・釜揚げは、茨城県霞ヶ浦北浦周辺の食文化。江戸時代の末期から明治時代にかけて発展したこれらの水産加工品は、魚やえびを丸ごと美味しく食べられるため、カルシウムやミネラルを効率よく摂取できる栄養豊富な食品。現在も、この伝統的な食文化は継承されており、地元の人々や多くの人に親しまれている。
 また、「秋田の佃煮」として認定された秋田の佃煮文化は、他県とは異なる独自の食文化として受け継がれてきた。いかの佃煮に甘納豆(手亡豆)が加えられた「いかあられ」は、他県では見られないが、秋田県内のほとんどのスーパーで広く販売されている。新鮮なわかさぎを使用した「わかさぎからあげ」は、醤油の甘辛タレや塩味、カレー味など多彩な味付けで各業者が製造する。これらの工夫を重ねた商品群を総称して「秋田の佃煮」と呼んでいる。
 「からし蓮根」は熊本の郷土料理として代表的な辛子蓮根。寛永九年(1632年)頃、病弱で食欲不振だった肥後細川藩初代藩主細川忠利公を心配した禅僧玄沢和尚が、栄養価が高く熊本の地にてとれる蓮根を食すよう勧め、辛子蓮根を献上したのが始まりと言われている。現在では熊本名産の郷土食として、多くの人々に愛されている。
 【全国各地の100年フード】https://foodculture2021.go.jp/hyakunenfood/jirei/
【2025(令和7)年4月1日第5191号1面】

東海漬物 春休み親子ぬか漬教室

春休み親子ぬか漬教室
「熟発酵ぬか床」をかき混ぜる子ども
梅谷主任
2部制で8組20名が体験
 東海漬物株式会社(永井英朗社長、愛知県豊橋市)は3月27日、愛知県豊橋市の「こども未来館ここにこ キッチン工房」で「春休み親子ぬか漬教室」を2部制で開催し、計8組20名が体験した。講師は、営業企画部情報解析課の梅谷靖子主任が務めた。
 第1部では初めに、梅谷氏が挨拶とともに「みなさん、東海漬物のきゅうりのキューちゃんや、こくうまを知っていますか。また『ぬか漬』は食べたことはありますか」と子どもたちに呼びかけ、「知ってるよ」と数人の手が挙がった。
 次に梅谷氏は、ぬかとは精米する時に出る粉(糠層や胚芽)だと説明。用意していた、ぬかに水を加えたものを手渡し、親子は鼻を近づけてから触ると、子どもたちからは「しっとりしている」と感想が聞こえた。
続いて、ぬか漬に合う野菜として、きゅうり、人参、パプリカ、かぶ、大根、ズッキーニ、アボカドの名前当てクイズが出題され、順に正解。梅谷氏は、アボカドのぬか漬はチーズのような風味になるとおすすめした。梅谷氏による自家製のきゅうりのぬか漬が振舞われ、一同おいしいと味わった。
 その後、ぬか漬体験に移り、同社の「熟発酵ぬか床」を親子で底からしっかりかき混ぜた。「触るとひんやりしている」「砂遊びみたい」と笑顔で楽しく取り組んだ。
 さらに、きゅうり一本をよくかき混ぜられたぬか床に入れて漬け込んだ。自宅に持ち帰り、半日ほど経れば、きゅうりのぬか漬の完成である。
 最後に梅谷氏から、ぬか床をかき混ぜる理由として「上方の酵母と下方の乳酸菌のバランスを整えるためで、よくかき混ぜないと酵母と乳酸菌が増えすぎてしまい、風味が劣化したり嫌な臭いが発生したりする」と解説がなされた。
 ぬか漬は、ビタミンB群やミネラルが豊富で、摂取すると健康に役立つと補足し、ぬか漬教室は終了となった。
 体験教室が終わって参加者に感想を尋ねると、子どもたちからは「ぬか床に手を入れると冷たくて気持ち良かった。明日からいろんな野菜を漬けたい」と話した。
 保護者は「この体験教室は毎回人気と評判で、参加を楽しみにしていた。良い春休みの体験になってくれてよかった」と語った。
 梅谷氏は「ぬか漬教室の参加をきっかけに、少しでもご家庭で漬物と親しんでほしいと願っている。自分で漬けるとよりおいしく感じ、ぬか漬やぬか床に愛着が湧くはず」とコメントした。
【2025(令和7)年4月1日第5191号2面】

東海漬物

行事食協会 伝統食の歴史やいわれ普及

小宮代表
フジッコなどで食育教室開催も
 一般社団法人行事食協会(小宮理実代表、京都市北区)は、おせち料理を始めとした、日本の伝統的な食文化を継承することを目的に活動し、行事に関わる食の歴史やいわれを普及する活動を行っている。近年は、企業・団体に向けての食育活動に力を入れている。 
 昨年11月30日には、フジッコ株式会社(福井正一社長、神戸市中央区)と株式会社ヨークベニマル(大髙耕一路社長、福島県郡山市)との共同企画である「おせちの学校」がヨークベニマル本社で開校され、参加した小学生とその保護者へ、おせちの品目に加え、重箱に料理を詰める意味も解説した。
 また昨年12月7日にはフジッコが本社で実施した「穫れたて新豆を味わう会」に、小宮代表(おせち料理・行事食文化研究家)が招待され、親子に向け、おせちのいわれや代表的な品目の説明が行われた。そのほか、岡山県瀬戸内市にある社会人硬式女子野球チーム「瀬戸内ブルーシャインズ」との契約が今年から開始し、女子選手に年4回の連続講座がなされる。第一回目の今年2月には、節分に際し恵方巻やいわしを食する由来講座を開いた。
フジッコでの食育教室(昨年12月)
 同協会は、認定講師の育成にも励む。3月27日には2期生4名がカリキュラムを終えて卒業式を迎え、小宮代表を含め講師計8名が現在在籍する。全国に居住する講師が、各地域の伝統食の魅力を伝えていく。
 小宮代表は京都出身で料理研究家としてキャリアを開始し、大丸松坂屋百貨店の重詰めおせちを監修した実績も持つ。「行事食のいわれは、どれもポジティブで品格があり、ぜひ学んでほしい。企業研修から、個人セミナーまでいつでも受け付けているので、気軽にお問合せください」と語っている。
【2025(令和7)年4月1日第5191号3面】

行事食協会

JA京都市 すぐきフォーラム実施

400人以上の市民が聴講   
「無形民俗文化財」へ機運
 京の食文化すぐき市民フォーラム(主催:京都市農業協同組合<JA京都市>)が1月18日、京都府立京都学・歴彩館で実施された。すぐき関係者が多数出席し、市民400人以上が聴講に訪れるなど、すぐきの「登録無形民俗文化財」登録へ機運が高まった。
 JA京都市は学識者や京都市と連携し、文化庁の「食文化ストーリー」創出・発信モデル事業を活用して、すぐきの技術継承と生産振興の一助となるよう、すぐきの「登録無形民俗文化財」登録を目指している。
 今回のフォーラムは、すぐき生産の現状と課題、歴史等の調査結果の報告、講演、パネルディスカッションを行い、市民とともに京の食文化を支えるすぐきについて、文化的価値を知ってもらうことを目的としたもの。
 講演は、①文化庁文化財調査官(食文化部門)の大石和男氏が『文化財と食文化』、②JA京都市が『すぐき生産の現状と課題~~すぐき農家アンケート調査結果より~』、③すぐき漬森益(北区)4代目の森田早映子氏が『すぐき漬けの未来~食材としての活用とグローバル展開の可能性~』、のテーマでそれぞれ講演した。
 ①大石氏は、すぐきが登録を目指す登録無形民俗文化財の概要を解説し、すぐきは登録の可能性を十分に秘めているとした。
 ②JA京都市は農家を対象としたアンケート結果を発表した。すぐき農家の平均年齢は58歳と、少子高齢化が進んでいることを指摘。最も困っていることは「生産・製造・販売コスト高」、「販売収入の減少」、「人手不足」との回答が多かった。その中でもすぐき生産を続ける動機として、伝統継承への使命感を口にする農家が多かった。
 ③森田氏は、すぐきが人工加温して発酵を促す世界的にも珍しい漬物であること、ラブレ乳酸菌と名付けられた乳酸菌を持つことなど、すぐきの独自性を解説。今後の消費量底上げには独特の酸味や香り、発酵の健康イメージを生かした料理の普及が鍵になるとし、料理人の「火を入れても香りが開きメインにもなり得る」とのコメントを紹介し、イタリアでの活用も始まっていると話した。
【2025(令和7)年3月1日第5188号1面】

やまう・新進 小学校副教材を無償配布 ライバルの垣根超え食育で連携

梅澤社長
籠島社長
やまう「国産野菜やさしい福神漬」
新進「国産野菜カレー福神漬 減塩」
共同制作した副教材
 やまう株式会社(梅澤綱祐社長、東京都目黒区)と株式会社新進(籠島正雄社長、東京都千代田区)は、小学校の家庭科や食育の授業で使用できる副教材『日本の伝統的な食について』を共同で制作し、関東地方の小学校121校に計1万6070部を漬物の試供品と共に無償配布した。
 同教材は小学校の授業で利用できるよう学習指導要領に沿って編纂され、日本の伝統的な食の紹介から始まり日本各地の伝統的な漬物、特に福神漬について詳説し、和食のすばらしさや漬物の多様性について学べるようになっている。併せて、各家庭へ持ち帰ってもらい実際に賞味できるよう、やまう・新進両社の福神漬を希望校の児童全員に無償提供している。
 漬物業界内で競合企業である、やまう・新進両社は、日本の食文化の未来を担う子どもたちに和食や漬物への理解を深めてもらうとともに、漬物業界の発展と福神漬の消費拡大を目指し、2022年から同取組を始め、今回で4回目となる本年も、1月22日の「カレーの日」に合わせて共同で実施した。
 今後も両社はライバルの垣根を越え、福神漬をはじめとする漬物の美味しさと魅力を将来に向けて広める活動を行っていく。
【取組の背景】
 食の多様化などに伴い日本の食文化と漬物業界を取り巻く環境は大きく変化している。そのような中、日本の古き良き食文化が忘れ去られる懸念が生じており、幼少期からの食育が強く求められているとの認識をやまう・新進両社で共有している。
 日本の伝統食である漬物、とりわけ子どもたちに人気の高いカレーライスと共に触れる機会が多い福神漬に焦点を当てることで、野菜を摂取する重要性や野菜の美味しい食べ方を楽しく学んでもらいたいと考え、1月22日の「カレーの日」(公益社団法人全国学校栄養士協議会制定)に合わせ、2022年から同取組を実施している。
【2024年実施・教育現場へのアンケート回答】
 前回2024年1月に配布した際のアンケートに対し、配布した126校のうち75校から、教材を実際に使用した際の感想や児童や保護者の反響について回答を得た。なお、同種のアンケートの返答率が15%、多くて30%とされるなか、約60%もの返答率となり関心の高さがうかがえる結果となった(以下、主な回答から抜粋)。
<児童の反応>
 ▼福神漬を初めて食べてみて、おいしかったという子が多かったです。びっくり‼
 ▼写真がたくさん載っており、自分が知らない漬物に興味をもっていた。「福神漬」と聞いてカレーと結び付ける児童が多かったが、家庭で普段から食べている児童は少なかった。
 ▼冊子を見ながら伝統的な食事一汁三菜の話や無形文化遺産の話をしました。子どもたちはおつけものが地域でいろいろあることにおどろいていました。
 ▼教材をじっくり読んだり、福神漬の袋を見比べたりしている様子でした。後日、児童や保護者から聞いたところ、家でカレー作りに挑戦したり、福神漬の食べ比べをしたりして、家庭での食育にもつながったようです。
 ▼地域によって、いろいろな漬物があることに興味をもっていた。家庭でカレーを作り、福神漬と一緒に食べた子が多かった。
 ▼家や店でカレーライスを食べる時に、福神漬を食べることがほとんどない子が多かったので、これを機会に、漬物に興味をもつことができた様子でした。
 ▼「各地の漬物を食べてみたい」という声が多く聞かれました。家でカレーライスを作ってもらった子も多いようです。福神漬に入っている野菜の多さに驚いていました。
 ▼漬物は普段あまり食べない子供達が多く、種類の多さに興味を示している様子だった。
 <先生方の感想>
 ▼和食についてカラーで分かりやすく見やすく作られていてとても良かった
 ▼授業の最後に、福神漬を配りましたが、実際に教材の中にある福神漬をもらえるとわかるとすごい喜びようでした。今まで、福神漬を知らない、食べたことのない子どもも結構いたので、いい出会いになったと思います。〝甘かったよ〟〝いろんな具材があって並べてみた!〟とうれしそうに話してくれる子が多かったのが印象的でした。普段、あまり語らない子もよくおしゃべりしてました‼(横浜市の小学校)
 ▼児童、保護者どちらからも好評な取組でした。これを機に家庭での食のコミュニケーションが深まる、と直接保護者の方から感想をいただきました。(さいたま市の小学校)
 ▼思っていた以上に興味深かった。他学年もほしい!と声がありました。とても大人気で保護者からも好評でした。(豊島区の小学校)
 ▼福神漬を食べた経験のある児童は、少なく、「本当に美味しいの?」と疑っている様子でした。さっそく家庭で食べた報告も受けました。貴重な経験となった児童もいたかと思います。ありがとうございました。(横浜市立の小学校)
 ▼昨年に引き続いて提供して頂きました。児童、保護者、職員とも喜んでいます。新聞記事になっていたのも読みました。次年度もぜひ続けて下さい。(八王子市の小学校)
【2025(令和7)年2月21日第5187号5面】

三河佃煮協組・豊橋佃志会 子ども食堂へつくだ煮寄贈

 小林理事長(中央左)らがつくだ煮や米を寄贈した
 小袋のつくだ煮も配布された
 つくだ煮おにぎり弁当
つくだ煮おにぎり弁当製作 
【大阪支社】三河佃煮工業協同組合(小林利生理事長)と、その青年部組織である豊橋佃志会(平松大地会長)は1月19日、愛知県豊橋市内の3か所の子ども食堂へ食料支援を行い、豊橋市内の南陽地区市民館で、寄贈品の贈呈式が実施された。
 寄贈された品目は、6種のおにぎり弁当用つくだ煮計900食分(各150食×6種)、米10㎏、4種の小袋入りつくだ煮計340個と節分用の菓子。おにぎり弁当用つくだ煮と米は、子ども食堂のスタッフにより一口サイズの「つくだ煮おにぎり」の材料として活用され、そのおにぎり入りの弁当は、同市民館へ当日訪れた人々へ手渡された。
 小袋入りつくだ煮340個のうち140個ほどがお弁当とともに配布され、残りは、そのほか2か所の子ども食堂で後日、提供された。
 おにぎり用つくだ煮には、ごまあみえび、ちりめん、まぐろ昆布、くるみみそ、チーズの佃煮、大葉ちりめんの6種の中から、4種を一セットにして使用された。小袋では、ごまあみえび、ちりめん、まぐろ昆布、大葉ちりめんが選ばれた。
 本寄贈に際し、三河佃煮工業協同組合の小林理事長は「子ども食堂へのつくだ煮寄贈の取組は3回目となる。過去の寄贈で、今までつくだ煮が苦手だった子が、食べてみて『おいしい、好きになった』と聞き嬉しかった。今回も手応えを感じている」と話し、子ども食堂のスタッフに対し、お弁当製作への謝辞を述べた。
 豊橋佃志会の平松大地会長は「つくだ煮はおにぎりやお弁当で活躍すること、そして三河地域はつくだ煮の名産地であることを、子どもたちにあらためて知ってもらえる良い機会になった」と話した。
 お弁当の製作にあたった、南陽ニコニコ食堂の田邉美奈子代表は「普段、子ども食堂では古米を使うことが多いが、おにぎり用で新米をいただけたことも感謝している」と語った。
 やまぐちさんちのハピネス食堂の山口正慶代表は「子どもたちがお弁当とお菓子を受け取る時に、笑顔を見せていたのが印象的だった。支援の輪が広がることを期待している」とコメントした。
 本寄贈事業は、全調食東海北陸ブロック会の子ども食堂支援事業の一環として行われた。昨今、国内外でおにぎりがブームのため、組合員同士で「新しい発想のつくだ煮おにぎり」をコンセプトに企画が練られ、彩り豊かでバラエティー豊かなおにぎりとそのお弁当が完成した。
【2025(令和7)年2月11日第5186号10面】

<浜食(東京都)> 第50回チャリティーバザー

中村社長(左)と佐藤主任
餅をつく中村社長

地域のイベントとして根付く

 「炉ばた漬」で知られる株式会社浜食(中村秀一郎社長、東京都調布市多摩川)は昨年12月1日、本社敷地内で第50回チャリティーバザーを開催。恒例のチャリティーオークションは今年も行われなかったが、会場には近隣住民を中心に多くの人が訪れた。
 一昨年から復活した飲食コーナーでは焼きそば、焼き鳥、わたがし、つきたての餅が販売。天候不順で高値となっている野菜をはじめ、漬物や調味料がお買い得価格に設定されていたこともあり、どの売場にも人の輪が二重三重にできるほどの賑わいとなった。
 実行委員長を務めた製造部の佐藤裕司主任は、「野菜や漬物がお買い得価格で購入できることを知っている方が多いので、今年は例年よりお客さんの出足が早い。早々に売り切れる野菜もあった」と語った。
 中村社長は、「バザーは社員同士の物々交換から始まり、それに地域の人が加わって開催されるようになった。先代が始めたことだが、今回で50回目を迎えることができ、地域のイベントとして根付いてきたと感じている。これからも続けていきたい」と話した。

バザー収益金を寄付 調布市の福祉施設2団体に

寄付金贈呈式の出席者。左から佐藤主任、中村社長、松野施設長、森山氏
 浜食の中村秀一郎社長とチャリティーバザーの実行委員長を務めた製造部の佐藤裕司主任が昨年12月19日、調布市役所を訪問。同12月1日に同社にて開催した第50回チャリティーバザーの収益金を同市内の特定非営利活動法人「エクセルシア」と児童発達支援・放課後等デイサービス「いっぱい」に贈呈した。金額はそれぞれ26万4692円。
 中村社長は、「全部の施設に寄付すると少額にしかならないが、ある程度絞れればまとまった金額になるので、毎年市に2団体を紹介していただいて寄付させていただいている。過去にはパソコン、エアコン、コピー機などの購入実績がある。今回も有効に使っていただきたい」と述べた。
 贈呈式では中村社長より「エクセルシア」の松野拓真施設長と「いっぱい」の森山由美子氏にそれぞれ寄付金が手渡された。毎年、寄付金の贈呈は調布市役所の福祉課を通して行われており、今年は調布市市議会議員の鈴木宗貴氏、同市福祉保健部参事の風間雄二郎氏らが立ち会った。
【2025(令和7)年1月1日第5183号14面】

浜食

株式会社食料新聞社
〒111-0053
東京都台東区浅草橋5-9-4 MSビル2F

TEL.03-5835-4919(ショクイク)
FAX.03-5835-4921
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